ワーキングホリデー制度とは?協定国の一覧・年齢・費用を解説

ワーキングホリデー

海外で生活したいと思うなら、ワーキングホリデー制度を利用されてみてはいかがでしょうか?現在、日本と協定を結んでいる、ワーキングホリデー制度が利用できる国は16ヶ国あります。今回は、ワーキングホリデー制度についてご紹介します。

ワーキングホリデー制度とは?

ワーキングホリデー制度とは、協定を結んだ二カ国間の青年たちがお互いの国の文化や歴史に対して理解を育み、相手国で一定期間の間休暇を過ごすため、労働する許可が与えられたビザが発給される制度です。

日本と協定を結んでいる国にワーキングホリデービザを活用して訪れるためには、日本国籍を有している必要があります。

また、それぞれの国で異なりますが年齢制限が設けられており、通常18歳から30歳までの人を対象に発給されるビザです。

どんな国を訪れることができるの?

ワーキングホリデー制度を利用して日本の国籍を保持している青年が訪れることができる国は、下記の通りです。

  • オーストラリア
  • ニュージランド
  • カナダ
  • 韓国
  • フランス
  • ドイツ
  • イギリス
  • アイルランド
  • デンマーク
  • 台湾
  • 香港
  • ノルウェー
  • ポルトガル
  • ポーランド
  • スロバキア
  • オーストリア

1980年、いまもワーキングホリデーの目的先として、男性からも女性からも人気の高いオーストラリアと最初に協定を結びました。

2015年にはポルトガルとボーランドが、そして2016年の4月にはスロバキアとオーストリアが新しく加わりました。

ビザ発給要件や年間発給枠など、それぞれの国で大きく異なりますので、大使館など駐日外国公館等に問い合わせをして確認されることをおすすめします。

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ワーキングホリデー制度でどんな体験ができるの?

ワーキングホリデー

ワーキングホリデー制度を利用するなら、一年もしくは二年といった一定期間の間は海外で「学ぶ」「遊ぶ」「働く」「住む」といった体験をすることができます。

外国で働くことができるビザとはいっても、ワーキングホリデービザの発給目的はあくまでも「休暇」です。ですから、それぞれの国のビザ発給要件にあるように、滞在当初の生活がまかなえるだけの生活費を日本から準備していく必要があります。

たいがいの国の場合は、現地で語学学校に通ったり、同じ雇用主の下で働くのに制限期間が設けられています。

ちなみに、オーストラリアで語学学校に通える期間は4ヶ月以内、そしてカナダの場合は6ヶ月以内、イギリスとアイルランドは無制限となっています。

さらには、就労できる期間が無制限のフランスや、最長2年間のフルタイムでの就労が可能なイギリスに対して、アイルランドのように1週間に最大39時間までしか就労が許可されていない場合もあります。

ワーキングホリデーに必要な費用はどれくらい?

ワーキングホリデーに必要な費用としては、ビザ発給要件として提示されている最低滞在費用(およそ50万円ほど)と、往復航空券や海外旅行保険、そして語学学校のための費用などが必要です。

現地で働くことができることを考えるなら、ワーキングホリデーに必要な費用としては100万円ほど用意しておけば十分だと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかしながら、現地ですぐに仕事が見つかる保証はありません。そのため、費用はできる限り多めに用意しておきましょう。

もちろん、費用が尽きたので、一旦日本に一時帰国することも可能です。ワーキングホリデー制度を利用している間の一時帰国は、何度でも出入りが自由になっています。

ただし、日本に一時帰国している間もワーキングホリデー制度は続いているため、その期間中も、ワーキングホリデーで滞在している国に滞在期間中としてカウントされてしまいます。

費用については詳しく知りたい方は「1年間のワーキングホリデーで必要な費用の相場・平均

どんな仕事をすることができるの?

ガイドの仕事

ワーキングホリデー制度を利用して海外に飛び出てみると、海外で働くことができるという貴重な体験があなたを待っています。

海外で仕事を探すのは、大変なことに思えるかもしれません。実際、流暢に言葉を話せない状態での職探しは苦労するかもしれませんが、ワーキングホリデー制度を活用してその国を訪れることができるのは一生のうちで一度だけ。

ですから、「これなら自分にできそうだ!」という仕事を見つけるため、積極的にジョブハンティングをしましょう。

観光地化が進んでいる場所であれば、日本食レストランのウェイターの仕事やローカルレストランのウェイターの仕事に就くことができるでしょう。また、ベビーシッターや日本語のツアーガイドの仕事などを行うことができます。

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気をつけたいのが税金です。所得があるということは、税金を支払う義務があるということ。たいていの場合はタックスリターンで、払い過ぎた税金が返ってくることになりますが、各国で税率が異なりますので、確認しておきましょう。また、給料明細はきちんと保管しておくようにしましょうね。

ワーキングホリデーの準備と渡航手順は?

ワーキングホリデーの準備

ワーキングホリデー制度を利用したいと思うなら、まずはビザの発給を受けるためにビザ申請手続きを行いましょう。

ビザ発給の条件が変わることが多いため、ワーキングホリデーで行きたいと思っている国の大使館に問い合わせ、しっかり確認しておくようにしましょう。

ワーキングホリデービザの申請には、パスポートのほか、クレジットカードやメールアドレスなどの準備が必要です。それらを揃えた後に、オンラインか直接大使館を訪れてビザ申請の手続きを行います。

ビザ発給までの日数はそれぞれの国で異なりますが、およそ数日間から3ヶ月ほどとなっています。ビザの発給を受けた日から1年以内に出発すれば良いため、まだ十分な準備が整っていない方であれば、その猶予期間を利用して出発準備を行いましょう。

おわりに

協定国が増えて、ワーキングホリデー制度で訪れることができる国もバラエティ豊かになりました。

もしも英語を習得したくて、ワーキングホリデー制度を利用するのであれば、最長2年滞在できるイギリスか、セカンドワーキングホリデービザを申請してオーストラリアに2年滞在してみてはいかがでしょうか?

貴重な体験ができるワーキングホリデー制度を活用して、色々な国の文化に触れるのはきっと忘れられない思い出になるはずですよ!

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一条 ゆうき

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イギリスやカナダなどに遊学した後、アジアの某国立大学に入学。現地のホテルにてセールスマネージャーとして勤めた後、しばらくは通訳と翻訳を生業にしていました。現在はフリーライターとして活動しながら、今もっとも勢いのある新興国にて新しく会社を起こそうと、仲間たちと共に奔走する毎日を送っています。

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